事業の核と経営計画

事業の発想は無限大。事業の種はどこにでもある。

ただし、種を育て、事業として、組織として成立させるにはセオリー、手順がある。

がむしゃらに進み目標に達する場合もあるが、事業に停滞感、減速感を感じる時もある。

そんな時は、経営計画のレベルアップを目指していくことが解決の第一歩となる。

事業展開と第三者理解

事業の展開には、様々な人に関与してもらう必要がある。

経営は一人ではできない。従業員やアライアンスパートナー、資金調達などの財務面の協力者も必要。

では、第三者はなぜその企業に対して参加意識を持ったり、資金拠出を行ってくれるのか。

また、取引を行うには、与信など取引関係を始めるだけの信頼性の獲得も必要となる。

信頼性の根拠となるのは、まず第一に財務実績。実績が乏しい場合、これからの事業性を見ていくことになる。

何によって事業性を判断するか。やる気、意気込み、そういった定性情報も当然に加味されるが、経営は気持ちだけでできるものではない。

やはり基礎となるのは事業計画である。

第三者理解を得るためにはどのような事業計画が必要か

Chのマネジメント、各種経営理論、財務面も考慮した、第三者の理解を得られる事業計画が望ましい。

そのためには、だれが見ても実現可能性が高いと判断できることが必要になる。

特定のだれかだけが分かる、わかる人にはわかる計画では、事業の波紋を大きく広げていくことはできない。

一般的にも、合理的で実現可能性の高い経営計画、実現可能性が高く抜本的な経営計画が求められる場面もある。

これらの経営計画は、論理性が求められるため、ある程度決まった観点やフレームワークの中から整理されていることが条件となる。

認められるだけでなく、使える事業計画を

第三者に認められる事業計画の重要性を説いてきた。

ただ、事業計画はもともと事業目標を達成するために策定する。事業計画はツールである。

実際に目標達成に向けて、使えなければ意味がない。使えないツールは、意味がない。

何があれば、どのように作れば、実際に使える事業計画となるのか。

外部にも認められつつ、実際に使える事業計画とするための手順を明らかにしていく。